社内教育や研修に動画を活用するメリット

5G回線の利用がスタートし、通信回線が高速化したことやSNSの普及、また昨今のコロナ禍の影響もあり、動画市場は今もなお急速に拡大しています。
教育領域でも動画を利用する企業が増えています。
今回は教育面で動画を利用するメリットについてご紹介していきます。

＜目次＞
ⅰ.社内教育面で企業が抱える課題とは
ⅱ.社内教育で動画を活用するメリット
　①コストやリソースの大幅削減
　②教育内容の均一化
　③高い学習効果が期待できる
ⅲ.Videoクラウドでできること
　①データ分析による効果測定が可能
　②効果的なフォローアップができる
ⅳ.まとめ

社内教育面で企業が抱える課題とは

企業が社内の教育面で感じている課題とは何なのでしょうか。
ジェイック社が行った「2022年度　教育研修の実態と課題」に関するアンケート結果によると、全体的に「効果測定ができていない」、「人事・教育担当のリソース不足」という2つの課題が会社の規模を問わず多くの企業の共通の悩みであることが分かっています。

とりわけ、301〜1000名規模の企業では「人事・教育担当のリソース不足」という悩みが5割を超えており、これからグロース期に入り、会社の規模が大きくなるフェーズで、HRの課題に社内リソースが追い付いてないことを印象付けます。

出典：株式会社ジェイック　「2022年度教育研修の実態と課題」 に関するアンケート

意見を聞くと、「社内研修を行う時間や準備する時間がない」、「社内教育を行える人材がいない」といった具体的なリソース面の悩みを回答する人が多く見られました。

一方で「オンラインで行うことが増えたため、受講者の反応が見づらくなった」、「コロナ対応を優先し、そもそも研修の開催が減り、社員教育が後回しになった」など昨今の情勢を投影するような意見もあります。

社内教育で動画を活用するメリット

前述のパートで企業が抱えている社内教育面での課題が分かりましたが、その課題を解消する方法として動画を利用することは非常に有効です。

ここからは社内教育において動画を活用するメリットについて説明いたします。

①コストやリソースの大幅削減

対面での研修の場合、会場費用や資料の印刷費、教育担当者の人件費、参加者の交通費や宿泊費など様々な費用が発生します。

そのため、同じ内容であったとしても、研修が開催されるたびにこれらのコストがかかります。

しかし、動画を活用すればオンラインで研修を行うことができるため、会場費や資料の印刷費、交通費などは丸々カットできます。確かに初期の制作費用はかかるものの、同内容の研修であればコストをおさえながら、何度でも研修を開催することが可能となります。

多くの企業の共通の悩みである「教育担当のリソース不足」に対しても、教育担当者は通常業務を中断し、事前に研修資料の準備や研修当日も登壇する必要がなくなるため、リソース面で大幅な削減ができます。

②教育内容の均一化

集合研修の場合、担当する講師によって伝え方や話す内容にもバラつきがあります。営業研修においても担当する先輩社員や上長によってそれぞれ独自のノウハウを持っていたりするため、教育内容の質にムラが出てしまいます。

しかし、動画を活用すれば皆同じ動画を見ることとなるため、教育の内容や質は均一化されます。
営業研修の場合、社内のトップセールスマンの営業ロープレを動画化すれば全社員に同じノウハウが共有できるため、全体的な営業レベルを上げることも可能となるでしょう。

③高い学習効果が期待できる

これまでの講義型の学習法の場合、講師がパワーポイントの使用や、ホワイトボードに板書を行うなどして講義内容を説明し、受講者側はメモを取るというスタイルが一般的でした。

しかし、動画はテキストに比べて視覚効果が高いため、視聴者に短時間で多くの情報を伝えることができるという特徴があります。

なかなかテキストだけでは伝えづらい内容もモーショングラフィック、CGなどのアニメーションや効果音で表現の幅が広がるため、受講者に対し興味や関心を高めながら、直感的により内容を理解させることができます。

Videoクラウドできること

動画を教育領域で活用することはコスト面や生産性の向上といった点で大きく解消することができます。

一方で、動画研修はそもそも受講者がきちんと動画を見ているのか、どの項目に興味や関心を持っているのかなど受講者の視聴状況の効果測定がいまいちしづらいというデメリットもあります。

その動画研修の欠点を補うために、Videoクラウドを活用するメリットを紹介します。

①データ分析による効果測定が可能

Videoクラウド上に教育動画をアップロードすることで受講者の視聴データを蓄積することが可能となります。

インタラクティブ動画に対応しているため、「タッチポイント」や「ストーリー分岐」を活用すれば、社員の視聴再生時間、視聴完了時間、内容の理解度といったデータの取得が動画を視聴するだけで完結します。

また「フォーム」機能を利用すれば、動画内にアンケートや受講内容のテストを設置することも可能となるため社員の習熟度を可視化することもできます。

②効果的なフォローアップができる

社員の視聴データを可視化することが可能となったため、習熟度に応じたフォローアップ研修を行うことが可能になります。

全体的に理解度が低かった内容に関しては、次回の研修でより重点的に行なったり、新たな学習コンテンツを作成することができます。

より社内の人材育成という面で効果的なPDCAのサイクルができるため、きちんとした人材育成の基盤を構築することができます。

まとめ

今回は社内教育・人材育成という面で企業が抱えている課題をはじめに、動画を教育面で利用するメリット、更にはVideoクラウドでできることをご紹介しました。

動画の導入を検討されている方は、是非弊社の制作実績もご覧ください。