公開日:2022年09月27日
社内教育や研修に動画が効果的な6つの理由!効果を高めるコツも紹介
社内の従業員教育は、現在では人材採用と同等に重要なビジネス課題です。新入社員を優秀な従業員に育てることは、企業成長にとって不可欠な要素です。
そんな中、近年では社内教育や研修において動画を活用することが非常に注目されています。
今回は、なぜ教育・研修領域で動画を活用することが有効なのか。企業が抱える課題を紐解き、研修動画のメリット、種類、研修動画の効果を高めるコツを解説します。
社内教育面で企業が抱える課題とは
企業が社内の教育面で感じている課題とは何なのでしょうか。
ジェイック社が実施した「2022年度教育研修に関する調査」によると、企業の規模に関わらず、「効果測定ができていない」と「人事・教育担当のリソース不足」の2点が教育研修における共通の問題として浮き彫りになりました。
特に、301〜1000名規模の企業においては「人事・教育担当のリソース不足」という問題が5割を超えています。これから企業が更に成長し、規模が拡大するグロース期で、HRの課題に社内リソースが追い付いてないことが明らかになりました。
出典:株式会社ジェイック 「2022年度教育研修の実態と課題」 に関するアンケート
意見を聞くと、「社内研修を行う時間や準備する時間がない」、「社内教育を行える人材がいない」といった具体的なリソース面の悩みを回答する人が多く見られました。
一方で「オンラインで行うことが増えたため、受講者の反応が見づらくなった」、「コロナ対応を優先し、そもそも研修の開催が減り、社員教育が後回しになった」など昨今の情勢を投影するような意見もあります。
社内教育で動画を活用する効果
「研修を行いたいがリソースが足りない…」という問題を解消する方法として「研修動画」の活用が効果的です。
ここからは社内教育において動画を活用するメリットについて、研修を提供する企業側、研修を受講する社員側のそれぞれの目線から説明いたします。
研修を提供する企業側のメリット
①コストやリソースの大幅な削減
対面での研修には、会場費、資料印刷代、教育担当者の人件費、参加者の交通費や宿泊費など、多数の費用がかかります。
そのため、同じ内容の研修であったとしても、研修が開催されるたびにこれらのコストがかかります。
しかし、動画を活用すればオンラインで研修を行うことができます。会場費や資料の印刷費、交通費などは丸々カットできます。確かに初期の制作費用はかかるものの、同内容の研修であれば追加費用なしで繰り返し研修を行えます。
また、研修を行う講師や受講者といった参加者のスケジュール調整も不要となります。
教育担当者は通常業務を中断し、研修資料の準備をする必要もありません。そして、研修当日に登壇する必要もなくなります。
その結果、リソース面で大幅な削減が可能です。
②教育内容の均一化
集合研修では、講師によって伝え方や話す内容にバラつきが生じることがあります。
しかし、動画を活用すれば皆同じ動画を見ることになるため、教育の内容の質は均一化されます。
営業研修の場合、社内のトップセールスマンの営業ロープレを動画化すれば全社員に同じノウハウが共有できるため、全体的な営業レベルを上げることも可能となるでしょう。
③高い学習効果が期待できる
従来の講義型研修では、講師がパワーポイントを使用したり、ホワイトボードに板書をするなどして説明を行い、受講者はメモを取る形式が一般的でした。
受講者はメモを取ることに必死で、講義の内容が入ってこなかったり、大事なポイントを聞き逃す可能性もありました。また、講師が一方的に話続けるという形式は研修が単調になりがちなため、受講意欲が低下し、内容の理解度もイマイチということがありました。
しかし、動画を活用することで、テキストよりも視覚的な効果が高く、短時間で多くの情報を伝えることができます。また、モーショングラフィック、CG、効果音などを取り入れることで、テキストだけでは伝えづらい内容も直感的に理解でき、興味や関心を高めることができます。
研修を受ける社員側のメリット
④時間や場所を問わず受講できる
従来の集合研修は時間や場所が決まっていて、忙しい社員にとっては参加自体が難しかったり、本社で研修が開かれる場合、地方勤務者にとっては職場を離れる必要があったりしました。
しかし、研修動画なら、社員は自分の都合に合わせていつでもどこでも受講することができます。
⑤気負わずに受講できる
動画研修では、対面型の研修とは異なり、急な指名や発表のプレッシャーはなく、テキストを読んだり講義を聴いたりするよりもリラックスして視聴できます。
そのため、気軽に研修を受けることができます。
⑥繰り返し学習が可能
繰り返し学習が可能な点も動画研修のメリットです。
動画を巻き戻すことで聞き逃した点を確認したり、少し期間をあけて再度視聴することで復習をすることができます。
また、繰り返し視聴することで、一度では定着しづらい知識も理解度の向上につながります。
これにより、講師に再度説明を求める必要がなく、自分自身で学習のペースを調整することができます。
研修動画のデメリットと対応策
メリットだけでなく、もちろんデメリットもあります。研修動画のデメリットと対応策をご紹介します。
なかなか受講してもらえない
動画研修は、自分の都合でいつでもどこでも受講できるという柔軟性がありますが、その反面、研修の優先順位が下がってしまい、研修を受けることが後回しになってしまう場合があります。
そのため、この問題に対応するためには、受講期限を設けて、研修未受講者に対して再度周知し、研修を受けるように促す必要があります。
こうすることで、受講者が積極的に研修を受けるようになり、研修の成果を上げることができます。
受講状況の管理が難しい
動画研修をなかなか受講してもらえないという問題と合わせて挙げられるデメリットが、研修の受講状況の管理が難しいということです。
研修を受けたかどうかは本人からの報告を受けないと分かりません。
きちんとIDで受講履歴を管理できるプラットフォームやeラーニングシステムの導入が有効です。
リアルタイムでの質疑応答が難しい
動画研修は基本的に事前に録画したものを使用します。リアルタイムで研修を行っていないため、その場での質疑応答に対応することは難しいです。
この問題に対応するには研修動画の視聴後にアンケートを行うと良いでしょう。研修で理解できなかった部分や疑問点をまとめて収集し、研修を受講した人すべてにフィードバックすることで一気に疑問を解消することができます。
特に多かった質問に対しては、次回以降の研修でその質問に焦点を合わせた研修を行うことで、研修のアップデートが可能になります。
社内研修動画の種類
社内研修動画の代表的なパターンを3つ紹介します。
セミナー形式
講師が研修テーマについて、説明・解説を行っていく形式の研修動画です。
これまでの集合型研修をそのまま動画にしたものをイメージしてもらえればと思います。
基本的な情報を発信するだけで完結するテーマの場合におすすめの形式です。
社内で開催したセミナーを録画するだけでも十分な研修コンテンツとなるため、制作に手間がかからない点もメリットになります。
マニュアル形式
業務で使用するツールの操作方法や具体的な業務手順のフローなどを動画マニュアルにしたものです。
特に新人社員の教育時に有効です。
これまでの新人教育は先輩社員が新人とマンツーマンで業務を教える方法が主流でした。
しかし、これは一時的に先輩社員のリソースを使うことになるため、決して生産性が良いとは言えませんでした。
また、新人社員も先輩のリソースを取ってしまうことに躊躇し、業務上の疑問点を気軽に質問出来ないということも起きがちでした。
その結果、新人の業務理解度が遅くなりました。
しかし、マニュアル動画を見せれば、短時間で業務の流れや全体像を理解させることができます。
繰り返し視聴も可能なので、実際に業務をしていく中で操作手順に迷ったときにその場で確認することができるのも強みです。
再現ドラマ形式
再現ドラマ形式とは、業務上で起こり得るさまざまなシチュエーションをドラマ仕立てで再現したものです。
リアリティーのあるストーリーにすることで、視聴者は動画で起きる出来事がより身近に感じられ、当事者意識を持たせることができます。
ストーリー次第で退屈せず、より共感を与えることができます。
研修動画の効果を高めるためのコツ
研修動画の効果をより高めるコツを紹介します。きちんとポイントを押さえて効果的に運用しましょう。
当事者意識をもたせる
研修において、大事なことは受講者に当事者意識を持たせることです。
当事者意識を持たせることで、自分の仕事や成長に関心を持たせることができ、積極的に学びや行動につなげることができるからです。
当事者意識を持たせるためには、受講者が共感できる身近なものを設定すると良いです。
また、受動的な研修にならないよう、動画の途中で受講者が自分の頭で考える場を設けるのも大事です。
例えば、動画の途中にクイズを取り入れると、その場で考えるようになるため、「自分だったらどうするか」「自分だったらどう考えるか」といったように自分ごと化しやすくなります。
受講者の行動変容を促す動画設計
当事者意識をもたせるだけでなく、受講者がどういった行動を今後実際に取っていかなければならないのか、受講者の行動変容を促す動画にしなくては研修の効果はあったと言えません。
動画視聴前に研修自体の目的を受講者に説明し、研修動画を見た後に何を実践するのかを明確に設定しましょう。
前提として実践可能な内容を提供することが大切です。理論的な説明だけでなく、実際にどのような行動をとれば良いのかを示すことで、視聴者が行動に移しやすくなります。
要点をおさえる
研修動画の制作は要点を押さえた編集を心がけることが大事です。
動画研修は受講者が自分のペースで視聴できるというメリットがありますが、同時に視聴する負荷も高くなります。
そのため、動画の長さや難易度、情報量を適切に調整し、受講者が必要な知識やスキルを効率的に学べるようにすることが大切です。
効果測定と定期的なアップデート
研修動画の目的は、動画を通して社員の知識を向上させることです。
動画を制作して社内展開したから終わりではありません。
受講者がきちんと視聴しているのか、理解度はどうなのか、きちんと効果測定していくことが重要です。
効果測定には動画視聴後に内容理解度のチェックテストを実施すると良いでしょう。
テストを行えば社員がどこでつまずいているのか、理解度の低いトピックが分かります。
その結果を元に動画コンテンツの見直しができるようになるため、動画の定期的なアップデートができるようになります。
研修動画の効果を最大限発揮するインタラクティブ動画
先ほど研修動画の効果を高めるコツを解説しましたが、インタラクティブ動画を活用すれば全てのコツをおさえることができます。
当事者意識を持たせるインタラクティブ動画
インタラクティブ動画は視聴者が能動的に動画に参加できる動画です。自分自身の選択で動画のストーリーが変わっていくため、動画に対する当事者意識も持ちやすくなります。
同時に自分が知りたい情報だけを選択できるため、必要最低限の自分が求めている情報の要点だけ押さえることができます。
データ分析による効果測定が可能
インタラクティブ動画は受講者の視聴データを蓄積することが可能です。
「タッチポイント」や「ストーリー分岐」を活用すれば、社員の視聴再生時間、視聴完了時間、内容の理解度といったデータの取得が動画を視聴するだけで完結します。
また、「フォーム」機能を利用すれば、動画内にアンケートや受講内容のテストを設置することも可能となるため社員の習熟度を動画の視聴だけで完結させられます。
効果的なフォローアップができる
社員の視聴データを可視化することが可能となったため、習熟度に応じたフォローアップ研修を行うことが可能になります。
全体的に理解度が低かった内容に関しては、次回の研修でより重点的に行なったり、新たな学習コンテンツを作成することができます。
より社内の人材育成という面で効果的なPDCAのサイクルができるため、きちんとした人材育成の基盤を構築することができます。
まとめ
社内教育や研修において動画を活用することは大きなメリットがあります。
改めて今回の要点をまとめます。
多くの企業が抱える教育課題は下記2点です。
- 効果測定ができていない
- 人事・教育担当のリソース不足
提供する企業側 | 受講する社員側 | |
研修動画のメリット | ・コストやリソースの大幅な削減 ・教育内容の均一化 ・高い学習効果が期待できる | ・時間や場所を問わず受講ができる ・気負わずに受講できる ・繰り返し学習ができる |
一方で、研修動画には下記のデメリットがあります。
- なかなか受講してもらえない
- 受講状況の管理が難しい
- リアルタイムでの質疑応答が難しい
よって、研修動画の効果を最大限高めるには次の点に気を付けて運用していくことが重要です。
- 受講者に当事者意識を持たせること
- 要点をおさえた動画にする
- 受講状況を管理できる体制を整え、効果測定と定期的なアップデートを行う
特にインタラクティブ動画は教育担当者のリソース不足を解消し、効果測定も可能なため、研修動画と非常に相性が良いです。
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