動画広告の単価はいくら？媒体別相場と費用対効果を高めるポイントを解説

動画は今やいつでもどこでも視聴することができるだけでなく、誰でも簡単に動画を制作して公開することができるようになりました。

動画は私たちの生活の一部です。

そんな誰でも気軽に作れる動画ですが、商品やサービス、企業のPRといった広告目的で制作する場合はプロの動画制作会社に依頼をすることをおすすめします。

そこで、実際に動画広告を始めるにはどれぐらいの制作費用がかかるのか相場感を紹介します。

また、各媒体の掲載単価や課金方法についても合わせて解説していきます。

そもそも、動画広告のメリットや動画広告にはどういった種類があるのか分からない方は下記記事で詳しく解説しておりますので、ご参考ください。

動画広告制作にかかる費用相場

動画広告の制作費用は制作する内容によって大きく変わってきます。安ければ数万円から制作可能で、クオリティの高い動画の制作となれば100万から300万、中には1000万円程度費用を要する場合もあります。

制作会社ごとに料金設定が異なるため、なかなか比較が難しいところもありますが、クリエイティブの種類ごとに一般的な費用相場を紹介します。

①撮影（実写）動画

カメラで撮影した映像を使用する撮影の場合、見積もりとしては50万～200万が相場になります。

費用に大きく開きがあるように見えますが、その理由は動画の企画によって大きく撮影の工数が変わるためです。

撮影動画の場合、「何を撮影するのか」「場所はどこか」「スタッフは何人必要か」「撮影に要する時間はどのくらいか」「モデルの起用やメイクは必要か」といったように、考慮すべき内容が複数あります。

なお、自前でカメラを用意すれば機材費用を抑えることも可能です。

②アニメーション動画

イラストやモーショングラフィックを使用した動画をアニメーション動画と言います。アニメーション動画の場合、30万～100万が相場となります。

撮影に比べて費用が抑え気味ではありますが、例えばCGグラフィックを使用する場合や、イラストレーションの数が多い場合、モーションが複雑な場合などは上記の見積もりを超えた予算が必要になります。

③マンガ動画

マンガにモーションを加えたマンガ動画の制作相場は50万から150万になります。マンガ動画の制作費の内訳は、まずベースとなるマンガの制作費と、でき上がったマンガのコマやキャラクターのセリフに動きや音声を加える編集費用から成り立ちます。

マンガは我々日本人にとって非常に馴染みのあるコンテンツであるため、ユーザーの興味を惹きやすいという特徴があります。また、実写動画で必要となる撮影費やモデルキャスティング費も不要のため、比較的他のクリエイティブよりも予算を抑えられる可能性があります。

④インタラクティブ動画

インタラクティブ動画の場合、100万円〜と考えておくと安心です。

複数の動画をつなぎ合わせたり、タッチポイントを用意したりと、通常の動画に比べて編集や企画時の考慮事項が多くなり、通常の動画制作に比べて高額になるケースが多いです。

また、インタラクティブ動画を利用するためには、インタラクティブ機能に対応した動画配信プラットフォームの利用が必要です。プラットフォーム利用料が別途発生しますので、月額費用を考慮にいれる必要があります。

その代わり、通常の動画で取得できないデータが計測できたり、エンゲージメントが付きやすかったりするのがインタラクティブ動画のメリットです。

そもそも、インタラクティブ動画って何？もっと、インタラクティブ動画について知りたいという方は下記記事でインタラクティブ動画について詳しく解説しておりますので、是非ご参考ください。

動画広告の課金形態

次に制作した動画を広告として運用する際の料金体系について解説します。動画広告の課金形態は掲載先の媒体や配信手法によって選択できるものが異なります。

基本指標となる3つの課金形態を解説します。

CPV（広告視聴単価）課金

CPV（Cost Per View）課金は動画広告の視聴再生回数に応じて、広告費が課金されるものになります。そもそも動画は再生して視聴してもらうことが重要のため、一番動画広告で主流とされる課金形態になります。

CPVの計算の計算方法は下記になります。

CPV＝広告出稿費用÷動画広告の再生回数

例えば、10,000円の広告費に対して動画広告が2,000回再生された場合にはCPVは5円ということになります。

1回の視聴再生基準に関しても媒体によって異なり、2秒以上、15秒以上、30秒以上視聴されたら1再生と様々です。

CPM（インプレッション）課金

CPM（Cost per mile）課金は、1,000回ごとのインプレッション（表示回数）に対して広告費が課金される仕組みです。

計算式はこちらです。

CPM＝広告費÷広告の表示回数×1000

例えば、10,000円の広告費に対して、広告が50,000回表示された場合はCPMは200円となります。

CPMは動画が表示されたタイミングでカウントされるため、ユーザーが視聴していなかったとしても課金されることがありました。

そこでvCPM（viewable Cost Per Mile）課金という新たなCPMの概念が生まれました。

vCPMはビューアブル=閲覧可能なインプレッション1000回に対して表示される課金方式です。

vCPMの1インプレッションの定義は広告画面が50%以上表示され1秒以上再生されたものと明確に定義がある為、広告主側にとってはより健全性のある課金方式となりました。

CPC（クリック）課金

CPC（Cost Per Click）課金は、表示された広告が1クリックされるたびに課金される仕組みとなっています。

具体的にクリックという広告に対してユーザーがアクションを起こしたことに対する課金となる為、費用対効果が分かりやすいという利点があります。

計算式は以下です。

CPC＝広告費÷広告クリック数

30,000円の広告費で広告クリック数が300回の場合、CPCは300円となります。

動画広告の媒体別掲載単価

広告費を投じるにはそれぞれの仕組みや特徴を知った上で最適な課金形態を選ぶ必要があります。

ここからは各媒体別に広告費の掲載単価の相場を説明していきます。

YouTube

YouTubeには主に「インストリーム広告」「バンパー広告」「インフィード動画広告」「アウトストリーム広告」「マストヘッド広告」と5つの広告形態があります。

各広告形態の特徴については以下の記事で説明しております。

基本的には2円〜25円程度が単価の相場となっており、低予算から広告出稿が可能となります。

ただし、YouTubeのホーム画面最上部に掲載できるマストヘッド広告に関してはGoogleに事前予約する必要があります。最低発注額も数百万円以上は必要となりますので、広告予算に余裕のある方向けの広告形態になります。

Facebook

30代から50代までのビジネス層の利用ユーザーが多いFacebookではタイムライン上に表示される「フィード広告」やストーリーズ上に表示される「ストーリーズ広告」などの広告形態があります。

FacebookではCPM課金、CPC課金、ThruPlay課金という3つの形式があります。

ThruPlay課金とは動画が15秒以上再生されたタイミングで課金されます。（15秒未満の広告の場合は完全視聴で課金）ThruPlay課金で広告キャンペーンを最適化した場合は15秒以上再生または完全視聴してくれる可能性が高いユーザーに広告配信を行います。

各課金形態の相場はこちらになります。

Instagram

画像や動画の投稿を楽しむ10代から20代の若い世代が多く利用するInstagram。Instagramの動画広告では、Facebookと同じ配信プラットフォームを利用するため、課金形態もCPM、CPC、ThruPlayの3つから選択できます。

1日の広告予算も100円からと低額で始めることができます。

各課金形態の相場は下記になります。

LINE

LINEは国内月間アクティブユーザー数95

00万人と日本最大の利用者数を誇ります。LINEの動画広告ではCPC、CPMのスタンダードな課金形式に加え、CPF（友達追加課金）というLINE独自の課金形態を含めた3つから選択できます。

CPFは「Cost Per Friends」の略で広告を経由したユーザーが、LINE公式アカウントを友だちに追加すると費用が発生する仕組みとなっています。

また、CPMに関しては広告表示回数を1回とカウントする基準を広告画面が100％表示された広告表示としています。

各費用相場は以下です。

Twitter

Twitterは最新の情報をリアルタイムで収集できるトレンド性とリツイート機能による拡散性に優れたSNSです。

ユーザーにインパクトを与える広告を作成すればより多くのユーザーに拡散してもらえる可能性があります。

Twitterは広告キャンペーンの目的を何にするかで課金形式が決まります。

CPV課金の場合は更に4つの目標を選べ、その目標によって1再生とする料金の発生基準も変わってきます。

・15秒の動画再生数（初期設定）：15秒以上の広告再生または広告の完全再生

・動画の再生数：広告の50%以上が画面表示された状態で2秒以上の再生、またはユーザーが動画の拡大表示、ミュート解除操作を行う

・3秒/100%の動画再生数：広告が画面上に100％全画面表示された状態で3秒以上再生されるか、ユーザーが動画の拡大表示、ミュート解除操作を行う

・6秒の動画再生数：広告の50%以上が画面に表示された状態で6秒以上再生されるか、ユーザーが動画の拡大表示、ミュート解除操作を行う

このように広告を行う目的で課金形態も変わるため、費用対効果にあう広告配信を行うことができます。

Tiktok

近年、動画配信プラットフォームとして急激に利用者が増加しているTiktok。ビジネス利用でTiktok広告を利用している企業も非常に増えています。

Tiktok広告は「起動画面広告」「インフィード広告」「ハッシュタグチャレンジ広告」「運用型広告」の4種類があります。種類によって課金形式も異なります。

動画広告の単価を下げて費用対効果を高めるポイント

動画広告には様々な課金形式があります。成果を上げるためには以下に広告掲載単価を下げて費用対効果を上げることを考えねばなりません。

ここからは費用対効果を高めるポイントについて解説していきます。

動画広告を行う目的、成果の基準を明確化

まず、一番大事なことは動画広告を行う目的、ゴールをきちんと把握することです。

動画広告を行う目的としては大きく「認知拡大」「ブランディング」「購買促進」の3つがあります。

動画広告を行う人たちの約9割が認知拡大を目的で行っているというデータもあります。^※

しかし、よくありがちなのは広告配信の目的を認知拡大としているにもかかわらず、実際追っている指標はコンバージョンというケースです。

もちろん、最終的なゴールは認知拡大をして、その先にあるCVかもしれませんが、認知拡大を行うのであれば、追うべきKPIは指名検索数にすべきです。

広告の目的を購買促進＝売上とするのであれば、追うべき指標はCPAやROI、ROASなどになるでしょう。

意外にやりがちなのでまずはここの設計がズレていないか確認しましょう。

※　オンラインビデオ総研とデジタルインファクト社が実施した調査「動画広告の出稿目的」

配信先メディアの特性と利用ユーザーを把握

良い動画広告を作成したとしても、狙っているターゲット層に的確にアプローチできなければ、無駄な広告費用がかさみ、成果も期待できないでしょう。

自社の商品やサービスに興味を示す、購入してくれそうなペルソナ像に合うユーザーが多く利用している配信媒体を選びましょう。

各配信媒体の特徴はこちらで紹介しています。

動画広告のPDCAを回す

動画広告は動画広告を制作して広告配信を行ったら終わりではありません。配信後の効果計測、PDCAを回すことが重要です。

広告の視聴回数や完全視聴率が低いのであれば、広告の冒頭の内容を見直しを図る、表示回数が少ないのであれば、予算設定やターゲットの見直しを図りましょう。

このようにPDCAを回すことで広告掲載単価を下げ、費用対効果の改善に繋がっていきます。

まとめ

動画広告は制作する内容によって制作コストも大きく変わります。広告費の掲載単価についても媒体によって異なってきますので、事前に各媒体の特性を知っておきましょう。

実際に動画広告の制作を検討しているが、具体的な制作費用って結局どれぐらいかかるのか分からないという方は是非Videoクラウドにご相談下さい。

Videoクラウドではこれまで数多くの企業の動画制作の支援を行ってきました。

目的に合う最適な動画制作の提案をさせていただきます。