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アフターコロナでも活用できる動画活用術

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、動画を活用する企業は非常に増えています。
今回は、コロナ禍以降の世の中の変化を振り返りつつ、アフターコロナといわれる今の時代に効果的に活用できる動画の活用術を紹介します。

働き方の変化

2021年10月現在、コロナとともに過ごす生活が1年以上たった今、ウィズコロナ、アフターコロナと言われる「New Normal(ニューノーマル:新しい日常)」の時代が定着しつつあります。

すっかり人々の生活様式も変化してきました。

外出時のマスク着用やソーシャルディスタンスを確保するという生活様式の変化は最たる例と言えるでしょう。

人々の生活様式だけでなく、企業のビジネスへの向き合い方や働き方も随分と変わりました。

現在、多くの企業が在宅勤務やテレワークを導入しております。

東京都が9月に行った調査では従業員300人以上の企業で90.0%、100~299人の企業で72.4%、30~99人の企業で53.2%、全体平均でみると63.9%となんと6割の企業が取り組んでいることが分かります。

ビジネスの変化

対面からオンラインへ

ビジネス面において一番大きな変化と言えるのはコミュニケーション手段が対面からオンラインへと変更したことでしょう。

BtoCでは、店舗での接客に代わり、オンライン相談窓口やチャットボットでの対応が増え、BtoBにおいては、Web会議システムによる営業活動や打ち合わせが増え、オンライン化が急速に進みました。

インサイドセールスの活用

電話やメール、オンライン会議ツールなどを活用して非対面で営業活動を行う「インサイドセールス」の活用シーンが増加しています。

非対面で対応できるということは顧客訪問にかかる交通費や移動時間の削減にもつながります。また、移動時間が削減できることでより多くの企業と打ち合わせや他の業務に時間を充てることができるといった業務の生産性アップを図ることができます。

DXの推進

今の新しい時代を生き抜くために、企業はDXの推進を求められるようになりました。

上述した企業のワークスタイルの変化に適応するためには、デジタル技術の活用は避けては通れません。

例えばでいうと、従業員の勤怠管理を行うためのシステムの導入、これまで対面で取り交わしていた契約についても電子署名で行う、情報の漏洩の観点から顧客情報といったセキュリティ面の強化などもデジタル技術の活用が不可欠です。


動画を活用することのメリット

今の時代の働き方やビジネスの変化に対して動画を利用することは非常に有効です。

動画を活用することのメリットを3つ挙げます。

短時間でより多くの情報が与えられる

動画が60秒間で伝えられる情報量は、文字情報で約180万文字、WEBページ数で3600ページ分に相当すると言われています。

動画は写真やテキストに比べて短時間で多くの情報が伝えられます。

また、動画は流しているだけで情報を受動的に伝えることができます。

つまり、文字を「読む」などといったユーザーに労力を使わせずに情報を与える事ができるのも魅力です。

現在、教育や研修の場において多くの企業が動画を活用しているのは、教育する側にとって一度に多くの人に対して情報を伝えることができるからだと言えます。

※ 出典:VIDEO BREWERY:18 Marketing Statistics And What It Means For Video Marketing(英語)

記憶に残りやすい

アメリカの国立訓練研究所が提唱した「ラーニングピラミッド」*という理論では、
動画コンテンツの記憶定着率は記事コンテンツの約2倍にもなると発表しました。

つまり、動画で得た情報の方が記事で得た情報よりも忘れにくいということです。
テレビCMで有名人を起用しているのも商品と結びつけることでより記憶に残りやすくしているためです。

記憶に残りやすいということは、ブランディングを上げるのに大きな手助けとなります。

企業の採用活動やIR活動において非常に有益なコンテンツとなります。

※ 出典:Tales of the Undead…Learning Theories: The Learning Pyramid(英語)

テキストでは伝えられない知覚情報を与えることができる

動画は視覚と聴覚に訴えるコンテンツです。そのため、テキストや文字だけでは伝えきれない細かいニュアンスも簡単に且つ正しく伝えることができます。

例えば、新しくスマホを新調したとして、これから初期設定を行うとします。付属の取扱説明書を見て操作を行っていくよりも、初期設定の流れをまとめた動画を参考にしたほうが理解度も高くなるというのはイメージしやすいと思います。

そのため、業務マニュアルのシーンでも動画は非常に活躍します。

また、営業活動における場面でも動画を活用するのは効果的です。情報を誤解させずに正しく伝えるということは商品購入後の誤解によるクレームを未然に防ぐ効果もあります。


動画の活用シーン

ここから具体的に動画を有効的に活用できるシーンを社内向け、社外向けに分けていくつかご紹介します。

【社内向け】

「教育、研修用動画」

新人の教育において必須となる一般マナー研修などは、内容が普遍的なものなので一度動画を作ってしまえばずっと繰り返し使用することができます。

また、既存社員向けには、これから管理職になる社員にむけてのマネジメント研修や企業のリスク対策としてハラスメント防止、コンプライアンス研修などもありますが、こちらも動画を作ってしまえば、社員自身の好きなタイミングで視聴することができるのもメリットです。

選択肢によってその後の設問を変更することも可能です。

「業務マニュアル動画」

動画を使って、業務の作業手順や動作などをまとめたマニュアルです。接客の流れをまとめた接客マニュアル、営業向けにアポ取得や提案のプロセスをまとめた営業マニュアル、機器の操作などをまとめた業務マニュアルなど種類は多岐に渡ります。

これらは基本的に先輩社員が新人に対し、OJT形式で教えていくのが一般的でしたが、動画にすることで一度に大人数により分かりやすく伝えることが可能となりました。

【社外向け】

「会社説明動画」

会社の事業内容やサービスを紹介する動画です。採用活動においては、企業の魅力や社員の雰囲気を分かりやすく伝えるために、経営陣のメッセージや社員のインタビュー、オフィス内を動画でみせることで、仕事内容や社風を忠実に伝えることができ、入社後のギャップによる早期離職を防ぐことにもつながります。

また、IRの場でも会社説明動画を活用する企業も増えています。株主や投資家に対し、動画を通じたメッセージを使うことで短時間で株主との距離を縮める事も期待できます。

「商品説明動画」

非対面での営業活動が普通となった今において商品説明動画の活用も非常に有用です。

ある会社では自社の営業マンによる商品説明動画を制作し、より詳しい情報を知りたいユーザーにはWebサイトへ誘導させたり、動画プラットフォーム内にも問い合わせフォームを設置して問い合わせを受け付けたりできる施策を行っています。

まとめ

社内、社外向けとそれぞれ分けていくつか例を挙げさせていただきましたが、教育や研修における場面、営業活動の場面など多くのシーンを動画に置き換えることで、生産性の向上やコスト削減なども実現しやすくなります。今回紹介した活用事例はどれも導入自体難しいものではないので、アフターコロナの今だからこそまだ動画を取り入れていない企業様は積極的に動画を活用してみてはいかがでしょうか。

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