動画マーケティングとは？メリット・戦略・活用事例を解説

スマートフォンの普及やSNSの浸透により、動画を活用したマーケティングが注目されています。

今回は「そもそも動画マーケティングとは何か」、「どういうメリットがあるのか」、「どのように進めるべきか」など動画マーケティングに関する知識をこの記事で網羅できるように解説していきます。

動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、単に商品やサービスの紹介だけではなく、お客様のニーズや問題解決に応える価値提供型の動画を活用したマーケティング施策です。動画コンテンツはユーザに対し、「見て楽しい」「学べる」「感じる」「行動したくなる」といった購買行動に影響を与えやすいといった特徴があります。

動画マーケティングは集客やブランディング、販売戦略などの多くのシーンで利用されています。

動画マーケティングの例は下記のものになります。

• テレビや公共機関内で流れるCMといった動画広告
• YouTubeで情報を発信するチャンネル運用
• ライブ配信で視聴者とコミュニケーションを取るライブコマース
• 録画した動画をウェビナーで使用

動画マーケティングは様々なシーンで活用できますが、単に動画を制作して公開するだけでなく、KPI（目標）を定めて適切な効果測定や分析を行い、次につなげていくことが重要です。

動画マーケティングが注目される3つの背景

それではなぜ近年、動画が注目されるようになってきたのか、3つの背景を紹介します。

①動画プラットフォームの普及

スマートフォンやタブレットが普及したことで、YouTubeやNetflixのような動画プラットフォームも急激に普及しました。通勤、通学中はもちろん、人によっては就寝前のベットや入浴中など、時間、場所を問わず動画を視聴することができるようになりました。

②5Gの開始/通信回線の高速化

動画プラットフォームの普及に合わせて、5G回線も開始し、ネット環境も大きく整備されました。総務省によれば全国の5Gの人口カバー率は2022年3月末時点で93.2％となっています。今やデータ量の多い動画も高速通信により、リアルタイムでいつでもどこでもストレスなく、高画質で見ることができます。

※出典元：総務省「5Gの整備状況」

③巣ごもり需要増加による動画コンテンツの定着

Googleの調査によると、新型コロナウイルスが流行し、外出自粛をする人が増えた影響で、動画配信サービスや動画共有サービスを利用する人が増えました。

また、最近では、YouTubeやNetflixといったネット動画配信サービスもテレビ視聴に対応し、テレビ画面での視聴が増加。

2021年3月時点のテレビ画面でのYouTube視聴数は、月間2000万人を超えるようになりました。

※出典元：Google「テレビでYouTube」が月間 2,000 万人に急成長中

動画マーケティングの市場動向

続いて、動画マーケティングの市場動向を見ていきます。

サイバーエージェントが行った動画広告市場の調査結果によると、2022年の動画広告市場は5601億円、　2023年に7201億円、2025年には1兆円規模に達するとこれからも市場が大きく拡大していくと予測しています。^※1

また、先程も述べましたが、コロナによる巣ごもり需要の増加により、動画配信プラットフォームも人々の生活に深く浸透しました。

そして、コネクテッドテレビといった動画配信サービスをテレビで視聴するという新しい生活様式も定着しつつあります。

インプレス総合研究所が行った調査では、有料動画配信サービスの利用率は3.3ポイント増しの28.9％に伸長し、三分の一が利用経験者だと報告しています。^※2

この2つの調査結果からも分かる通り、今動画マーケティングを行うことは必須な戦略の一つと言えます。

※1 出典元：サイバーエージェント「2021年国内動画広告の市場調査を発表」

※2 出典元：インプレス総合研究所「動画配信ビジネス調査報告書2022」

動画マーケティングの３つのメリット

動画マーケティングを行うことには3つのメリットがあります。

①伝えられる情報量が多い

動画はテキストや静止画に比べて短時間で多くの情報を伝えることができます。約1分の動画には約180万文字程度の情報量があるとも言われていますが、言葉だけでは伝えづらい情報も映像やナレーションを組み合わせれば、より具体的に伝えることができ、受け取る側にとっても理解しやすくなります。

※出典元：https://idearocketanimation.com/4293-video-worth-1-million-words/（英語）

②記憶に残りやすい

アメリカ国立訓練研究所が提唱する「ラーニングピラミッド」によると、動画の記憶定着率は、文字の2倍高くなるそうです。

動画はストーリー性を出せるので、人々の脳に感情を訴えることができます。視覚・聴覚の両方からアプローチできるため、見た人の心を動かすことができます。感情が揺さぶられるので、記憶に残りやすくなるのです。

※引用：EducationCorner「The Learning Pyramid」

③配信媒体が豊富

動画マーケティングではYouTubeはもちろん、FacebookやInstagram、TwitterなどのSNS、自社Webサイト、電車やタクシーなども交通広告などさまざまな配信先があります。配信先が非常に豊富なので、1つの動画コンテンツを多方面で活用することができます。

ひと昔前では動画マーケティングと言えば、テレビCMが主流でしたが、現在では動画配信のハードルが下がり、低予算で始めることができるようになりました。

「読む」より「見る」傾向の強いSNSと動画は特に親和性が良いです。

動画マーケティングを行う目的

動画マーケティングでは主に3つの目的で行われます。

①認知拡大

動画は文字に比べ認知力が高く、SNS上やウェブページ、街中の屋外広告などにおいても、人の注意を惹きやすいという特徴があります。そのため、商品やサービスの認知度を効率的に上げていくことが可能です。

また、SNSを通じて拡散されやすいという特徴もありますので、インフルエンサーといった影響力のある人が動画を取り上げると想定していた以上に認知獲得に成功することもあります。

②ブランディング・理解促進

商品やブランドについての興味や関心をあげていくためには、まず商品やブランドの魅力を伝え、理解してもらわなければなりません。動画はテキストと比較して短時間で多くの情報を伝えることができ、商品の質感といった細かいニュアンスも知覚的に伝えるため、理解促進に効果的です。

③購買促進

コロナの流行で人々の生活様式は一変しました。消費活動においても、ライブコマースやウェビナーを始め、オンラインによる活動が一般的になりました。オンライン上での商品購入を効率的に促進するためには、それまで店頭で受けていた商品の使い方や特徴を理解させることが重要です。

動画を活用すれば、従来店頭で説明を受けていたようなライブ感もお客さんに与えることができますし、企業や店舗側にとってもこれまで遠方で対応できなかった地域の層にもアプローチでき、販路の拡大もできます。

動画マーケティングのKPI

動画マーケティングを実施する際は目的に応じて追っていくKPIを正しく設定することも重要です。

前述した目的別に解説していきます。

①認知拡大を目的とした場合のKPI

商品やブランドについての認知率を高めるためには、とにかくより多くの人に動画を見てもらうという点にフォーカスしましょう。

そのため、KPIは以下のようになります。

②ブランディング・理解促進を目的とした場合のKPI

動画の視聴によって商品やブランドの理解を促し、ブランディングが向上しているかどうかを測るには、動画がいかに長く見てもらえているかという指標を追うべきです。

そのためKPIは以下のようになります。

③購買促進を目的とした場合のKPI

動画を活用し商品やサービスを購入してもらう、あるいは資料請求や問い合わせをしてもらうといった、一定のアクションを促すことを目的とする場合には、効率的にそのアクションへ導く必要があります。

そのためKPIは以下となります。

動画マーケティング戦略「HHH戦略」とは？

動画マーケティングには2014年にGoogleが提唱した「HHH（スリーエイチ)戦略」というものがあります。これは企業が動画マーケティングで成果を獲得するために有効と言われており、「Hero（ヒーロー）」「Hub（ハブ）」「Help（ヘルプ）」という3種類の型の頭文字を取って成り立っています。

企業が自社の顧客を獲得するためには、対象となるターゲット層のユーザーの興味関心を正確に捉えた上で、消費活動や購買意欲を促す必要があります。

それぞれ3つの型の特徴を見ていきましょう。

①Hero型

「Hero」型は主に、より多くの人に自社の情報を発信し、話題性を提供するコンテンツを指します。ターゲットとする幅広い視聴者層に自社の商品やサービスを紹介するものと考えるとわかりやすいでしょう。目的としてはたくさんの人に視聴してもらい認知を広めることです。「メディアに取り上げてもらう」、「ソーシャルメディアを通じて拡散してもらう」ことを目指しましょう。

話題性を生むためには例えば、イベント企画動画やライブ配信、人気インフルエンサーを活用したコラボレーション動画などが有効です。

②Hub型

「Hub」型の目的は、見込客に対して、より興味や関心を与え、共感してもらい、いかに購買や問い合わせといった具体的なコンバージョンに繋げることです。認知度を上げることも大事ですが、企業にとってより大事なのはコンバージョンです。Heroコンテンツで自社に興味を持ってくれた人に対し、自社商品の魅力を伝える動画を活用するのが良いでしょう。

③Help型

「Help」型の立ち位置としては、自社の顧客やファンに対し、今後自社から離れないよう強く結びつけるための動画になります。

例えば、商品の操作方法を伝えるHow toコンテンツであったり、よくある疑問や質問などサポートに関するための動画がイメージしやすいです。

顧客のリピートやファン化、満足度向上につながることを目的にします。

※参考：Google「The YouTube Creator Playbook for Brands」

動画マーケティング手法5選

この章では動画をユーザーに届ける主な方法を6つ紹介します。

①動画広告の配信

より多くの人に見てもらうためには、広告を出すことが最も有効です。

今はSNSも普及し配信先も豊富です。YouTube、Facebook、Instagram、Twitterはもちろん、直近では中国初のTikTokといった動画に特化したメディアも出てきました。それぞれの配信メディアによってユーザー層や視聴態度が異なるため、商材に合わせた配信先を選ぶ必要があり、配信先に合わせたクリエイティブを作成する必要があります。

②サイトに埋め込む

動画はTVやSNS上で配信するだけでなく、自社サイトやLPなどのWebサイト上に動画を埋め込むのも効果的です。広告と違い、自らWebサイトへ訪れた人が対象となるので、より興味や関心を高めたい時や、コンバージョンといった具体的なアクションを促すような動画コンテンツが良いでしょう。

主な例としては、商品やサービスについての「商品紹介動画」や、自社の魅力や職場の雰囲気などを伝える「採用動画」、顧客のサポートをする「マニュアル動画」などが挙げられます。

既に一定の興味を持っている人が対象となるため、ユーザーが求めている情報を適切に提供する動画コンテンツを活用しましょう。

③SNSで発信する

今は国民の8割以上がSNSを利用しています。そのような背景からも分かる通り、昨今では企業も自社専用のSNSアカウントを持つようになり、SNS上での動画活用も広まっています。

SNSは、拡散性が高く、「バズコンテンツ」を生み出すことに成功すれば、広告費用をかけることなく、多くの人にリーチすることができます。

※引用：ICT総研「2022年度SNS利用動向に関する調査」

④メルマガを配信する

顧客をナーチャリングする施策としてメールマーケティングも効果的です。

最近はメルマガ配信に「動画」を活用する企業も増えてきています。動画が埋め込まれたメルマガは一般的なメルマガよりもインパクトがあり、メール開封率やクリック率の向上が見込めます。

パソコンで有名な「デル・テクノロジーズ」では、動画を活用したキャンペーンメールで売上を109%に伸ばしたという事例もあります。

※出典元：DELL「Email Marketing: Dell lifts revenue 109% via GIF-centric campaign」

⑤インフルエンサーを活用する

SNSが浸透し、世に大きな影響力を与えるインフルエンサーと呼ばれる存在も台頭してきました。

インフルエンサーは企業発信の情報とは異なり、消費者と同じ目線で製品やサービスの良し悪しをレビューするので、説得力が高く、ユーザーの共感を得やすいです。

また、ファッション、グルメ、旅行、コスメ、ガジェットなどそれぞれのジャンルに特化したインフルエンサーが存在するため、自社の商品と関連性の高いジャンルのインフルエンサーを起用すれば、効果的に訴求できるでしょう。

動画マーケティングを成功させるポイント

ここまでで動画マーケティングに関する基本的な知識や活用事例を紹介しました。では実際に動画マーケティングを成功させるにあたって大事なポイントを紹介していきます。

①目的の明確化

まず、動画の活用目的とターゲットを決めます。

前述した通り、動画マーケティングの目的は大きく3つに分けられます。

• 認知拡大
• ブランディング・理解促進
• 購買促進

目的によって、制作する動画の内容も変わってきます。

例えば、「認知拡大」を重視するのであれば、「インパクトのあるものにし、SNSで拡散されやすいようにする」、「理解促進」を目的にするのであれば、「直感的に情報を収集できる内容にする」といった具合に目的次第で配慮すべきポイントが見えてきます。

ターゲットの性別や年齢によっても配信先や戦略は変わってきます。若年層にアプローチしたい場合は、若い世代から多く支持されているインフルエンサーを活用したり、ビジネス層をターゲットとする場合はウェビナーを活用するなど方針が決まります。

また、動画のKPIを設定することもポイントです。例えば、「認知拡大」を目的とするのであれば、「再生回数」や「インプレッション数」などが重要指標です。ここを決めることで、動画公開後の効果測定がしやすくなります。

②適切な配信メディアの選定

動画をどの媒体で配信するかを決めることも重要です。メディアによって、ユーザーの接触態度や心理、利用層はそれぞれ異なります。動画マーケティングを行う際には、活用先のメディア特性を捉え、対象とするターゲットに効果的にアプローチできる配信先を選びましょう。また、各メディアによって、入稿規定や使用も異なるため、それぞれのメディアに馴染む動画を制作することが重要です。

③「視聴離脱」を減らすクリエイティブの制作

スマホ視聴がメインのweb動画は強制的に視聴させるテレビCMとは異なり、ワンタップで簡単に動画を閉じたり、他のページへ飛ぶことができるので視聴離脱がされやすいです。

そのため、「いかに離脱ポイントを減らし、動画に集中してもらえるか」の工夫が重要です。「冒頭にインパクトのある情報を出す」「情報をシンプルにまとめ、間延びしない動画にする」「イメージしやすい共感例を入れる」など、飽きさせず、最後まで視聴させてもらえるようにしましょう。

④効果測定

動画マーケティングは、動画公開後の効果測定が大事です。設定したKPIが達成されているのかを分析し、その結果を踏まえながら、クリエイティブの見直しや新たな施策の検討など次の戦略を決めていきます。

長期的な視点が必要となりますので、視聴データの取得が可能なプラットフォームを利用することはもちろんですが、自社だけでリソース的に対応できない場合は、動画制作だけでなく効果測定やその後の運用までサポートしてくれるパートナーを利用することも検討しましょう。

動画マーケティングの活用事例

ここからは実際に活用シーン別に動画マーケティングの活用事例を紹介します。

①「商品紹介・サービス紹介動画」の事例

商品・サービス紹介動画とは、膨大な情報量と多彩な表現力を持つ動画を通じて、商品やサービスのプロモーションを行うコンテンツになります。Webにおける動画マーケティングではこの活用方法が多数を占めます。

食べログオーダー

飲食店に訪れた際に誰もが一度は経験したことがあるであろう注文時におけるストレスの例をまず冒頭で見せています。

それにより、視聴者に親近感を与え、動画への関心を高めた後、サービスの機能やメリットといった魅力を伝える構成となっているため、最後まで視聴をしてもらえるような工夫がされています。

②「採用動画」事例

採用動画とは、ブランディングや企業理解を深めることを目的としたコンテンツであり、近年の採用マーケティングでは必須となっています

特にコロナウイルスの影響により、対面での採用活動が限定されている現在では、オンラインでは伝わりづらい「社内の雰囲気」や「先輩の声」といった、定性的な情報を伝える際に重宝されています。

YouTubeなどのSNSで広告として配信する場合もありますが、企業に興味を持った就活生に見てもらえるよう、企業の採用サイトに埋め込むケースが多いです。

清水建設株式会社

若手社員の2名を主役にした非常にストーリー性の高い採用動画です。3Kのイメージもある土木業界ですが、スケールの大きなものを作っている現場の様子や様々な社員のインタビューを上手く組み合わせることで、3Kのイメージも払拭し、若い世代の応募意欲を高めるようなクオリティの高い動画になっています。

また、主役の一人に女性を据えていることで、女性でも活躍できるイメージを上手く伝えています。

③「マニュアル動画」事例

動画マニュアル（How-To動画）とは、従来テキストや静止画で表現されていた「使い方」「マニュアル」を動画に落とし込むことで、より効率的に学べるようにしたコンテンツになります。

Adobe

クリエイティブツール「Adobe」の公式が出しているマニュアル動画事例です。

Adobeが提供するサービスについての使い方や操作方法を解説する本も世に多く出版されていますが、動画の方が実際に細かな手順も実際に操作する画面を用いて解説するため、よりシンプルに理解できます。

Adobeは主に月額課金制でのサービス提供ですが、初心者にとっては扱いが難しく、結局使いこなせず解約されるという懸念があります。

しかし、マニュアル動画があれば、実際に安心してツールが活用できるので、長くサービスを使用してもらうのに役立つでしょう。

注意！動画マーケティングのデメリット

動画マーケティングは非常に有用な戦略ですが、見落としてはいけないデメリットもありますので押さえておきましょう。

①一方的な情報発信

動画は制作側が視聴者に対して、一方的に情報を発信します。WEBサイトとは異なり、メニューや目次などがないため、知りたい情報まで簡単に辿り着くことができません。

ユーザーが欲しい情報を得るには一から最後まで動画をきちんと見るか、再生バーをスライドして探すなど、動画に集中してもらう必要があります。

しかし、最近は何か別のことをしながら動画視聴をする「ながら見」ユーザーも多く、動画に集中して見てもらうこと自体が難しくなっています。

②取得できるデータが少ない

また、「取得可能データが少ない」という弱点もあります。

動画から取得できるデータは、主に以下の5点です。

• 視聴回数
• 視聴継続率（視聴時間）
• CTAのクリック数
• トラフィックソース（流入元）
• デモグラフィックデータ（年齢や性別など）

こうしたデータは動画を活用した施策の検証などのデータは取れますが、ユーザーが「動画のどのような点に興味を持っているのか」、「なぜこの地点で離脱したのか」といった動画自体の改善に繋がるデータは計測出来ません。

そのため、次の改善策を見つけるのが難しく、PDCAを短いサイクルで回すことができず、動画を作っただけで終わってしまうというのが多く見られました。

最新動画マーケティング「インタラクティブ動画」

前述した動画マーケティングのデメリットを解消できるのが「インタラクティブ動画」です。

最新動画マーケティング「インタラクティブ動画」について説明します。

インタラクティブ動画とは

インタラクティブ動画（触れる動画）とは文字通り、動画制作者と視聴者の双方向が互いにコミュニケーションを取ることを可能とする動画です。

従来の動画では、発信者側から視聴者への一方通行の情報発信が基本でしたが、インタラクティブ動画では動画内にタッチポイントを設置し、視聴者が気になる場所を自身で「クリック」や「タップ」などのアクションを行い、能動的に動画に参加できるのが特徴です。

こちらの動画はクイズ形式にインタラクティブ化したものです。産業医についての理解がなかなか一般的に浸透していない、また、認知をされていても、問題意識をもっていない方が多いことから、クイズ形式のストーリーでユーザーが理解を深めながらニーズを喚起するコンテンツとなっています。

インタラクティブ動画について、もっと詳しく知りたい方はこちらの記事を参照ください。

Videoクラウドの紹介

①インタラクティブ動画に対応

Videoクラウドはインタラクティブ動画の配信にも対応しています。

タッチポイント機能を始め、情報の補足ができる「ポップアップ表示」や視聴者の選択によって動画内容が変化する「ストーリー分岐」、360°動画を体験できる「360°動画」などより視聴者に新たな体験をもたらす拡張機能も備えております。

②取得データ量が多く、PDCAサイクルが回せる

動画の再生回数、視聴完了率といった基本的な項目に加え、インタラクティブ化したトータルインタラクション数や、タグ別計測といった50種類を超えるデータを取得することができます。

これにより、どの商品が一番人気か、どの内容に最もニーズがあるかなど視聴者が何に興味を示していたのかを図る「動画内の視聴データ」が分かります。

この結果、動画のクリエイティブの改善の検討や浮き彫りになった課題に対し、改善案を用意することができます。

③動画を起点にマーケティングDXができる

Videoクラウドでは、Videoクラウドで収集したデータを元に企業のDX支援も行っております。

データから抽出された企業の様々な課題に対し、サイト制作、デジタルマーケティング、採用マーケティングなどのサービスを提供することで、顧客の「付加価値の向上」と「業務の効率化」の両輪をサポートしています。

Videoクラウドにご興味をお持ちいただいた方は是非こちらの資料をご参照下さい。