【比較表つき】動画制作は外注か内製どっちがいい？メリット・デメリットを比較

動画はビジネスツールとして大きく注目されており、制作方法には外注か内製の選択肢があります。

外注する場合は、個人のフリーランスや企業の動画制作会社に依頼することができますが、費用や納期の調整が必要です。

内製する場合は、低コストで柔軟に制作できますが、動画制作のノウハウや時間を確保する必要があります。

本記事では、動画制作を外注ですすめるべきか、内製するべきかを判断するポイントについて、それぞれのメリット、デメリットを解説した上で紹介します。

動画制作外注・内製比較表

動画制作を外注する、内製対応する、いずれにせよそれぞれメリット、デメリットがあります。

下記に比較表をまとめました。それぞれの特徴をきちんと把握しましょう。

「個人」に動画制作を外注するメリット・デメリット

個人に依頼する場合のメリット、デメリットを見ていきましょう。

メリット

• コストが安い
• 細かな調整が柔軟

・コストが安い

個人に依頼する場合の一番のメリットは、動画制作会社に依頼する場合と比べて、制作コストを抑えることができるという点です。

企業へ依頼する場合、撮影、編集、ディレクションなど多くの人が関わります。

そのため、その分人件費がかかりますが、個人の場合は全て一人で対応します。

よって人件費をおさえることができるため、コストも安く済みます。

・細かな調整が柔軟

個人に依頼する場合のもう一つのメリットは、直接クリエイター本人とやり取りを行うため、細かな調整が柔軟だということです。

実際に動画の制作を進行していく中で、「編集のイメージが少し思っていたのと違う」ということは往々にしてあります。しかし、そのような時も他の関係各所とすり合わせる必要もなく、すり合わせはクリエイター1人と行うだけで完結します。

また、納期管理もクリエイターが自身で調整できるため、クライアントの細かい要望まで対応がしやすいというメリットがあります。

デメリット

• 品質がクリエイター次第
• 大規模な動画制作はむずかしい
• セキュリティや情報管理面で懸念

・品質がクリエイター次第

個人のフリーランスに依頼する場合に注意しなければならないことは、制作クオリティは完全に依頼するクリエイターのスキル次第になってしまうということです。

今では数多くの動画編集ツールがあるため、誰でも簡単に動画を制作することが可能です。

そのため、スキルや実績の幅もさまざまなので、個人へ依頼する場合は、クリエイターのこれまでの実績やスキルレベルをきちんと確認する必要があります。

・大規模な動画制作はむずかしい

個人依頼の場合は、撮影から編集まで全作業を1人で対応します。

そのため、多くの人をキャスティングし撮影するような大規模な案件の依頼は物理的に対応がむずかしいです。

大規模な動画の制作を検討する場合は、企業への依頼を検討しましょう。

・セキュリティや情報管理面で懸念

フリーランスは個人であるため、企業依頼に比べて、情報漏洩や情報紛失のリスクが高い可能性があります。

例えば、フリーランスが使用するPCやストレージ環境に十分なセキュリティ対策が十分に施されていなかったり、クライアントから提供された素材や納品物を適切に管理・削除していない場合などです。

また、複数で他のクライアントの仕事を同時に引き受けていることもあるため、依頼者の情報を混同して、自社の情報を他の依頼者にあやまって送信してしまう可能性もゼロではありません。

個人へ依頼する場合は契約書や秘密保持契約書の作成をきちんと取り交わしましょう。

「企業」に動画制作を外注するメリット・デメリット

企業に動画制作を依頼する場合のメリット、デメリットを見ていきましょう。

メリット

• 高品質な動画制作
• 情報管理のセキュリティ対策をしている
• ネットワークが充実
• 動画制作だけでなく、制作後の運用支援までサポート

・高品質な動画制作

まず、企業へ動画制作を依頼するメリットとして挙げられるのは高品質な動画制作を期待できるということです。

動画制作会社は動画制作のプロであるため、撮影、編集、ナレーション、音楽など、動画制作に関する様々な知識や技術を有しています。

独自ノウハウによるビジネス効果が期待できるプロ目線の提案を受けられるでしょう。

また、企画、納期管理を含めたすべての進行管理を任せられます。

・情報管理のセキュリティ対策をしている

個人への動画制作依頼と比べて、企業への依頼は情報の取り扱いに関して安心です。

会社としてきちんと法令遵守を行っているため、契約の取り交わしもきちんと社内フローに則り、書面での取り交わしを行っています。

著作権や肖像権の取り扱い、制作物の広告表現も外部の第三者機関を使った広告審査を行っています。

・ネットワークが充実

動画制作会社はプロフェッショナルであるがゆえに、自社内だけでなく、外部にも撮影や編集、音響、照明など各分野のエキスパートとのつながりをもっています。

この独自ネットワークを駆使し、クライアントの要望に対して最大限のクオリティを提供することが可能です。

・動画制作だけでなく、制作後の運用支援までサポート

依頼先がマーケティグ支援事業も行っている場合、動画制作後の運用支援もサポートしてくれます。

制作した動画は制作後の運用次第で成功したかどうかが決まります。

初めて動画制作を行う企業は制作後の運用支援まで一貫してサポートしてくれる企業を選ぶと良いでしょう。

デメリット

• 制作コストが高い
• 制作着手後の細かな調整がむずかしい

・制作コストが高い

動画制作会社に依頼する場合、クライアントの希望する要件に合わせて、スタッフが撮影、編集、音楽制作、アニメーション、特殊効果など、多岐にわたる作業を行います。

基本的にこれらの作業には専門のスタッフが複数人関わるチーム制で行います。

そのため、それに応じた人件費や機材費、ライセンス費用などがかかります。

・制作着手後の細かな調整が難しい

同様に多くの人が関わるため、企画構成がかたまり、制作が進行してしまうとスケジュールの調整がしづらくなるというデメリットもあります。

仮にどこかの工程で1人の進捗におくれが出てしまうと、それに合わせて全体の作業がおそくなり、納期のおくれに影響が出る可能性もあります。

動画制作を内製化するメリット・デメリット

動画制作を自社で内製する場合のメリット・デメリットを見ていきましょう。

メリット

• 外注費をおさえられる
• 制作ノウハウが蓄積できる
• コミュニケーション、スケジュール調整が柔軟

・外注費をおさえられる

動画制作を内製対応すれば、外注費が発生しません。

新たなスタッフの登用や機材の導入をする必要がなければ、大きく制作コストを削減することができます。

・制作ノウハウが蓄積できる

内製を続けていくことで、自社内に動画制作の知識や技術を蓄積することができます。

ノウハウが蓄積されれば、内部人材のスキルアップにつながり、社内全体の動画制作クオリティも上がっていきます。

・コミュニケーション、スケジュール調整が柔軟

内製であれば、社内相談でやりとりが完結するため、コミュニケーションが非常にスムーズです。

ちょっとしたイメージのすり合わせもスピーディーに何回も行えます。

そのため、制作内容のイメージのズレも起きづらいというメリットがあります。

同様にスケジュール面でも非常に柔軟に対応できます。

社内間であれば互いのスケジュールも確認・調整がしやすく、急な変更にも対応できます。

デメリット

• 制作にあたりノウハウが必要
• 社員のリソースを割くため本業への支障への恐れ

・制作にあたりノウハウが必要

そもそも動画を内製する前提として動画制作に関するノウハウが必要です。

動画制作に必要なスキルや知識を持った人材が不足している場合、内製化によって制作品質が低下する可能性があります。

また、内製化にあたって必要な機材やソフトウェアの購入やアップグレードに多額の費用がかかることもあります。

・社員のリソースを割くため本業への支障への恐れ

自社対応をするということは関係者のリソースを使うということです。

多くの場合、動画制作とは別で従業員は既存業務を行っています。

従業員の負荷も大きくなるため、本業に支障をきたす恐れもあります。

外注か内製にするかは動画制作の内容や自社の状況に合わせて選択

外注か内製のどちらで制作を進めるかを判断するかについては、制作するコンテンツの内容や自社の状況に合わせて選択をするのが重要です。

考えるべき点は「動画の制作内容」「予算」「人材・スキル」「品質」です。

外注がおすすめな場合と内製がおすすめな場合の例をそれぞれ紹介します。

外注がおすすめな場合

• ブランディング動画などの規模の大きいイメージ動画を制作
• 高品質な動画クオリティを求めている
• 社内リソースが足りない
• 制作ノウハウが自社にない
• 企画、進行管理、成功するためのノウハウを制作会社から得たい

上記にあてはまる場合は外注利用がおすすめです。

あとは「個人」に依頼するか、「企業」に依頼するかの判断ですが、そこはお持ちの予算で判断しましょう。

とにかく安い予算で動画を作りたい場合は個人に依頼するのが良いです。

予算に余裕があるのであれば、企業へ依頼するのが基本的にはおすすめです。

内製がおすすめな場合

• マニュアル動画やSNS広告など定常的に動画の制作が必要なコンテンツ
• YouTubeチャンネルを運用している
• コストをおさえたい
• 社内ノウハウを蓄積したい

内製で進めるべきかの判断基準は「とにかく制作コストを抑えたい」「動画の更新頻度が高く、PDCAサイクルが早い」の2点です。

例えば、上記にあげたマニュアル動画の制作は1本だけじゃなく、何本もの動画の制作が必要です。そのため、一本ずつ外注に依頼すると手間もコストもかかります。

このような場合は、自社内製がおすすめです。

とはいえ、初めて動画制作する場合は社内に制作ノウハウもないでしょう。

そういう時は最初の一本目の制作は外注にお願いするのをおすすめします。

のちのちの内製化を目指すにあたって、外部の専門家や制作会社に協力を求め、動画制作の知識と技術を吸収し、自社内の人材を育成しましょう。

外注する場合の流れ

一般的に動画制作を外注する場合の手順は以下となります。

①プロジェクトの目的と要件の明確化

まずはじめに外注する動画制作の目的や内容、誰をターゲットとするのか、予算などの要件を明確にしましょう。

これをしっかり行うことで今後の外注先とのコミュニケーションがスムーズになるかどうかが決まります。

②外注先の選定

次に外注先の選定です。後ほど解説しますが、動画制作の実績や評判、スキル、価格帯などを考慮して、適切な外注先を選定します。

選定の際は複数の候補をピックアップし、比較検討することが大事です。

③依頼内容の詳細化

①で明確にした要件定義を外注先に対して、具体的な依頼内容や要件を伝えるためのドキュメントや指示書を作成します。

制作する動画の長さ、内容、スタイル、デザイン、納期などを明確に記載しましょう。

④企画提案

依頼内容をもとに外注先から企画提案を受けます。

指示の内容や制作したい動画の意図がきちんと構成に反映されているかを丁寧に確認します。

もし、イメージとずれていたり、細かい修正が必要な場合はしっかりとフィードバックを行います。

⑤制作の進行管理

企画や構成内容を承諾したら、外注先はここから撮影や編集といった制作作業を進めていきます。

定期的に進捗報告を受けるので、報告を受けたらなるべく早くフィードバックを返しましょう

当然外注先も納期を守るようにスケジュールを組んで進めていきますが、スケジュールについては依頼側がリードして管理しましょう。

不足の事態があったとしても早めに対処し、スケジュールを把握しておくことで納期遅れを防ぐことができます。

⑥納品と支払い

動画が完成したら納品となります。完成品に問題がないか最終確認を行い、問題がなければ支払いとなります。

動画制作会社を選ぶ際に確認しておくべきポイント

動画制作は外注すべきか内製すべきかは自社の状況に合わせて選択すべきと解説しました。

その上で外注に依頼すると決めた場合、次に考えなければならないのが「どの制作会社に依頼をするか」です。

どのような点に注意して動画制作会社を選ぶべきかを説明します。

• 動画制作実績が豊富か
• 見積りの内訳が明瞭か
• 制作スケジュールが明確か
• 動画マーケティングへの知見があるか
• サポート体制が充実しているか

動画制作実績が豊富か

まずは、動画制作会社のこれまでの制作実績を確認することです。

制作会社の過去の実績や制作した動画の種類、クオリティを確認することで、その会社がどの程度のレベルの制作物をつくれるのかを知ることができます。

取引実績数が多い会社であれば、これまで様々なシチュエーションの動画制作を行ってきたことがうかがえ、その分クライアント側の細かな要望まで対応できる高い提案力を持っているでしょう。

また、制作実績のなかに自分たちがイメージしている動画に近いものがあれば、認識のすり合わせもしやすく、理想に近いクオリティの動画の完成が期待できます。

見積もりの内訳が明瞭か

見積りの内訳が明瞭かどうかも大事なポイントです。

動画制作は動画の尺や必要な機材やスタッフの数などで見積もり内容が大きく変わります。

最初に見積もりをもらったとしてもその中に細かな内訳がない場合、契約後のすり合わせで追加で必要な項目が見積もられ、当初の予定よりもさらに予算が必要となることもあります。

見積もりを細かく出してくれる、追加で費用がかかる場合のオプション例を事前に案内してくれる制作会社を選べば、のちのち予算オーバーで依頼できなくなるといったことも防げるでしょう。

制作スケジュールが明確か

動画制作を依頼する際は基本的に納期があると思います。

制作物の納期がおくれると、本来使いたいタイミングで動画を使用できないため、ビジネスチャンスを逃すことにつながる場合があります。

制作会社がスケジュール管理に優れ、適切な期間で制作ができるかを確認しておくことが重要です。

動画マーケティングへの知見があるか

動画制作の目的は、ビジネス上の問題を解決するために動画を活用することです。

動画の品質は重要ですが、ビジネス上の問題を解決できなければ、単に高品質な動画ができても意味がありません。

そのため、制作会社がマーケティング面でも十分な知見を持っているかも重要です。

動画制作だけでなく、マーケティング支援も事業として行っている会社を選定することも重要なポイントです。

サポート体制が充実しているか

サポート体制が充実しているかという点も選定の際に見落とせない要素です。

良い動画を完成させるには、依頼側の要望や疑問に制作会社がどこまで丁寧に対応できるかで決まるといっても過言ではありません。

サポート体制が充実している動画制作会社は、以下のような特徴があります。

• 動画制作の目的や方向性を明確にするためのキックオフミーティングを行ってくれる
• 動画制作の進捗や修正内容を随時報告してくれる
• 動画制作に関する質問や相談に電話やメールで迅速に対応してくれる
• 動画制作後も、動画の活用方法や効果測定などのアドバイスをしてくれる

サポート体制が充実している動画制作会社を選ぶことで、初めての動画制作でも安心して依頼でき、費用対効果の高い動画を作成できるでしょう。

まとめ

動画制作の「外注」と「内製」について紹介してきました。それぞれにメリット、デメリットがあるため、どちらで進めるかは自社の状況に合わせて選択することが重要です。

動画制作の目的を明確にし、自社の状況を整理できれば自ずと最適な手法が見えてきます。

その上で動画制作会社への依頼をご検討されている方は、是非Videoクラウドへの依頼もご検討ください。

Videoクラウドはこれまでに7500社以上の企業様の動画制作に携わってきました。

動画制作だけでなく、動画を活用したマーケティング支援も行っていますので、お気軽にお問い合わせください。