2024年には5000億円！？動画広告市場の動向まとめ

動画広告市場の伸びについて

若者を中心にテレビ離れが加速している一方、誰もがスマホを持ち、暇さえあればインターネットにアクセスをしています。
話題のドラマもテレビで直接見たり、録画したりして見るのではなく配信動画で視聴する方も増えてきました。
さらにプロが制作するドラマやアニメーション、ミュージックビデオの配信だけでなく、ユーチューバーやライバーなど一般ユーザーが配信する動画への人気が高まっています。
こうした一般ユーザーの投稿は動画広告の広告料収入を目当てに行われていたり、より面白い動画を作成するための費用を得たりしたいという理由で動画広告を活用しています。
人気ユーチューバーからタレント活動をするなど成功者も増えている中、小学生の将来の夢がユーチューバーになるほどの過熱ぶりです。
この流れや勢いは今後も続いていく見込みであり、幼い時代からネットや動画に親しんできた世代が成長するにつれ、テレビCMなどを追い抜く勢いになると予測されます。

「インターネット広告費」が1兆7,589億円

2018年の日本の総広告費は6兆5,300億円となり、前年比102.2％、7年連続のプラス成長となりました。
前年に引き続き運用型広告、動画広告の成長が勢いを見せており、インターネット広告費は1兆7,589億円に達し、前年比116.5％となりました。
この成果は5年連続で二桁成長となる伸びとなっており、構成比も総広告費全体の26.9％へと達し、これまで長年にわたって多くの割合を締めて来た地上波テレビ広告費の1兆7,848億円に迫る勢いです。

2018年の動画広告市場は1,843億円で134%増

2018年の動画広告市場規模は1,843億円、昨年対比134％となり、中でもモバイル動画広告の需要は1,563億円で昨年対比143％、動画広告需要全体の85％を占める勢いです。
小さな子供からシニアまでスマホを手放せない人が増え、暇さえあれば、スマホをチェックしている時代にあって、今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引していくことでしょう。

2019年以降の動画広告市場の予測

2018年の1,843億円から、2019年には2,312億円、2020年には2,900億円、2022年には4,187億円、2024年には4,957億円に達すると予測されています。
IT技術の進化でスマホの通信環境がより高速化し、誰もが動画をサクサクとイライラせずに見ることができるようになれば、広告主側も動画広告への比重を高めていくことが予測されます。
この点、テレビCMは制作費用も高額に昇り、視聴者に人気のある番組やゴールデンタイムのスポンサーともなれば、数千万円から数億円単位の広告費用が必要です。
そのため、ある程度の企業規模や資金力があるお店でないとテレビCMを出すことは難しいものがあります。
これに対して動画広告なら低コストで作成ができるうえ、広告料も動画が視聴されたときだけなどの課金システムが用意されているので、小さな企業や知名度の低いお店でも広告を出しやすいのが魅力です。
そのため、2019年以降の動画広告市場はますます加速していくことでしょう。

動画広告市場が成長している理由

動画広告市場が成長している理由を、さらに掘り下げてご紹介します。

媒体の増加

一般ユーザーによる動画投稿の人気で、YouTubeやニコニコ動画などの老舗動画配信サイトに加えてInstagram Stories、TikTokといった動画共有アプリがどんどん増えてきました。
TVerやAbemaTVといった動画メディアも、若い世代を中心に従来のテレビ放送の代替として成長を遂げています。
ネットを通じて動画を見る人が増えるほど、動画広告市場も成長することが期待できます。

通信環境の改善 3G→4G→5G

若い世代を中心に動画投稿が人気と言っても、いざ、動画広告をスキップせずにすべて視聴するかと言うと、若い世代ほどスキップするのが一般的です。
また、動画広告のプロモーションURLをメルマガDMなどで配信しても、若い世代ほどクリック率が低いと言われています。
これは若い世代ほど収入が少なく、学生に至っては割安のプランに入っているケースも多く、通信料や速度制限が気になるためです。
大容量の動画ばかり見て通信速度が制限されないよう、無駄な動画は見たくないという制限意識が働いてしまいます。
この点、5Gが登場することで、より高速で大容量、低遅延性といった高性能化とともに、低コスト化が実現すれば、速度制限や料金を気にせず、動画広告も含めて再生回数が増える期待が持てます。
通信環境の改善は動画広告市場に有利に働くでしょう。

まとめ

動画広告市場は世代を超えたスマホユーザーの増加、通信速度の高速化や低料金化の技術進歩、サービスの向上に伴い、ますます勢いを増すと予測されています。